“働き方改革”と社員旅行

バブル崩壊後から反転、
社内コミュニケーションの活性化を図るための
社員旅行や様々な社内イベントが復活の兆し

政府が提唱する「一億総活躍社会」の実現に向けた様々な取り組みが具体的なカタチになりつつあります。
働き方改革には、労働力人口が想定以上に減少していることが背景にあり、このまま現在の人口増加・減少率で推移すると、2050年には総人口9,000万人前後、2105年には4,500万人まで減少するといわれています。つまり、「生産年齢人口が総人口を上回るペースで減少していること」への対策といえます。

労働力不足を解消するための「労働環境の改善と満足度の向上」

JTBグループの会社が「働き方改革」をテーマとした調査を実施したところ、その結果の中に「理想とする働き方」や「職場環境と現状の満足度」の項目に於いてギャップが大きかったポイントは、賃金や待遇に対してではなく、会社・団体に対する愛社精神や組織への忠誠心、組織内の人間関係など「社内風土」に関する項目で、職場の環境や人間関係の質の向上が強く求められていることが判ったそうです。

楽しみながら意識改善や信頼感を深め、“働き方改革”を効果的に実践する「社員旅行」、「研修旅行」、「報奨旅行」

“働き方改革”を実現するためには組織やそこで働く人々の意識の変革がなければ実現しないとの分析も出ています。そこで、旅行業界がこの課題解消のお手伝いができる分野としては、「社員旅行」や「研修旅行」などで得られる様々な“旅文化の効用”です。
体験型の多彩なメニュープログラムによるコミュニケーション活性化やチームビルディング、成果を讃える報奨旅行など、楽しみながら職場での自分自身のポジションの確認や働き方への意識改善、組織で働く人々の一体感などが信頼関係を深め、生産性を向上させることに貢献します。

“福利厚生の充実”が、
職場満足度アップと労働生産性の向上、離職率の低下へ

従業員の職場満足度の高さは、優秀な人材確保のバロメーターのひとつとの指摘があります。満足度が高まれば離職率は低下し、優秀な人材の流出や連鎖退職、士気の低下を防ぎます。従業員満足度の低下は、経営上の機会損失といっても過言ではなく、従業員のモチベーションの向上は生産性のアップにも影響する重要なテーマです。

「福利厚生」は、社員の勤労意欲やモチベーションを高めるための有効なメニューとして再認識されています。労働に対する多様な価値や働き方の質が問われるようになった今こそ、「福利厚生」を効果的に活用すべき時代といえるでしょう。

なかでも、社員旅行は「福利厚生」の代表格ですが不参加を希望する社員が増加したり、実施内容がマンネリ化していて満足度が低いといった声が聴かれます。
そこで、社員同士のコミュニケーションの活性化や組織の一体感の醸成、リフレッシュとモチベーションアップのバランスが肝心となってきます。

仕事とプライベートを極力分けたいという考えや意識が増加しているなかで、効果的な福利厚生の一環としての社員旅行を計画する場合、積極的に従業員が参加してくれる社員旅行にしたいものです。コミュニケーションの活性化ができて、社員が前向きに参加してくれる社員旅行にしたいものですが、事前アンケートなどを実施しながら上手に参加者を巻き込んで世代格差などの課題をクリアしたプランの工夫が必要です。