メールによる社内での情報交換は、意思疎通が一方的になりやすいと考える企業も多く、その対策としての社員旅行と位置づける企業が目立ってきたといいます。
社内コミュニケーションを円滑に改善するための社員旅行は、同時に運営者側にとっては研修や福利厚生の機会とすることもできます。
上下関係を踏襲した宴会や社員旅行中も普段と同様の社内秩序の範囲での団体行動を強いられると、これを負担に感じて不参加を希望する社員が増えたり、定番化したプランばかりが毎年続くと、参加者にはマンネリ感が充満したりします。参加者への負担を軽減することは離職防止にも貢献するといわれており、自社ならではの工夫が重要です。
また、エンジニア集団や研究部門などでは自立と組織の一員であることのバランスや会社への一体感の再確認などの社内イベントとして積極的な活用が唱えられています。
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2017/8/21付日本経済新聞 夕刊
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